01　産学連携を通して、社会への還元、貢献を目指します

産学連携

独自での解決が難しい課題に対し

研究成果を社会に還元すべく

高度な研究機関との共同研究を推進。

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共同研究推進中の主な研究機関

不妊治療のソリューション提供　上条女性クリニックとの共同研究　

少子化の定義

少子化とは、人口を維持するのに必要な合計特殊出生率（*）が2.08を下回った状態です。

合計特殊出生率は、人口の増加率を示す代表的な指標のひとつで、15歳から45歳までの

女性が一生のうちに出産する子どもの人数を表しています。

これが継続すると、将来的には人口が減少に転じるといわれ、経済・社会活動などにデメリットをもたらします。

1970年代半ばから少子化が続く日本では、さまざまな対策が講じられています。

しかし、日本の人口が2010年の1億2805万人をピークに、現在は減少に転じています。

2060年には8,674万人にまで減少し、ピーク時から50年間で人口が3分の2にまで減少すると予想されています（*）。

参考：内閣府「第1章　少子化の現状はどのようになっているのか」

上条女性クリニック（群馬県高崎市 院長 上条隆典）との共同臨床研究の結果、DENBA環境下で、不妊治療における受精卵（胚）の凍結融解でのダメージを最小限に留め本来卵子が持ち得る能力を最大限に引き出せることが判明、発表に至りました。

上条女性クリニックでは、DENBA技術を用い、DENBA環境下での胚培養および凍結融解等の胚操作により、受精卵の胚細胞のダメージを最小限にとどめ、かつ本来それぞれの卵子の持つ能力を最大限に引き出した結果が証明されました。日本全体における体外受精胚移植の妊娠率21％および分娩率15％に対し、上条式DENBA空間培養法を用いた上条女性クリニックでは、2022年3月以降のDENBA環境導入後、胚移植当たり妊娠率54%および分娩率29％に大幅に向上するという結果が得られました。凍結融解胚移植でも導入前と比べ妊娠率が29.1％から38.5%に、分娩率で14.3%から22.0%に上昇するという結果が得られました。

我々は、全世界的かつ現代的課題でもある不妊治療の改善に向けて貢献すべく、上条式DENBA空間培養法を用いた更なる研究と検討をすすめ、今後全世界にむけて発展普及させいく所存です。

※ 不妊治療に取り組む上条女性クリニックは、日本生殖医学会（2023年11月9～10日開催）にて、DENBA技術を用いての培養環境の改良/改善の結果として、凍結融解胚での妊娠および分娩率が飛躍的に向上した結果を発表。

【研究結果】

凍結融解胚移植を施行した25～46歳の症例のうち、導入前と導入後のそれぞれ1年間の
546例（導入前：237例、導入後309例）で妊娠率および分娩率を比較検討。

凍結融解胚移殖での妊娠・分娩率

さらに体外受精（IVF-ET）での新鮮胚移殖での胚培養にも応用

※2022年3～12月に体外受精（IVF-ET）を実施した300症例の妊娠・分娩転帰